記事内に広告が含まれています。

新NISAのデメリット7つ|「やめとけ」は本当かFP解説

新NISAのデメリットと「やめとけ」の真相をFPが解説する記事のアイキャッチ画像 資産運用
みー
みー

「NISAはやめとけ」ってネットで見たけど、本当なの?損しちゃうの?😨

SNSや口コミで見かける「NISAはやめとけ」という声、気になって不安になりますよね。

先に結論をお伝えします。

NISAは「やめとけ」ではありません。ただし、知らずに始めると後悔する“弱点”は、確かに存在します。

大事なのは、デメリットを知ったうえで対策すること。

この記事では、新NISAの7つの注意点と、その乗り越え方を正直にお話しします。

申し遅れました。こんにちは、FPのよ~ちゃんです。

私自身、22歳で投資詐欺まがいの有料サイトに大金を払い、100万円を50万円に溶かした失敗があります。暴落で怖くなって売ってしまったこともあります。

だからこそ、NISAの弱点との付き合い方は、身をもってお伝えできます。

この記事でわかること
  • 「NISAはやめとけ」は本当なのか
  • 新NISAの7つのデメリット・注意点
  • それぞれのデメリットへの具体的な対策
  • 私がNISA初心者のころにやらかした失敗

結論:NISAは「やめとけ」ではない。でも弱点は知っておく

新NISAは、投資の利益が非課税になる、国が用意した長期の資産形成制度です。基本的には有利で、「やめとけ」と言われる理由の多くは“使い方の誤解”から来ています。

とはいえ、元本割れなど、本当の弱点もあります。

良い面と弱点の両方を知って初めて、NISAとうまく付き合えます。

新NISAは運用益が非課税などのメリットと、元本割れや損益通算できないなどのデメリットの両方があることを示す天秤の図

「やめとけ」と言われる3つの理由

NISAが「やめとけ」と言われるのは、おもに次の3つが理由です。

  • 投資なので、元本割れ(買った時より値下がりする)ことがある
  • 暴落したときに不安になり、続けられずに売ってしまう
  • SNSの過度な煽りや、NISAをかたる詐欺に巻き込まれる

どれも「制度そのものが悪い」のではなく、「使い方・心構え」の問題だと分かります。

それでもNISAが基本的に有利な理由

一方で、NISAには他にない強みがあります。

通常は運用益に約20%かかる税金が、NISAならゼロになります。

さらに長期・分散・積立で報われやすく、月100円などの少額からでも始められます。

このメリットの大きさこそ、NISAが広くすすめられる理由です。

新NISAの7つのデメリット・注意点

では、具体的な7つの注意点です。まずは一覧から。

デメリット・注意点ひとことでの対策
①元本割れの可能性がある長期・分散・積立でやわらげる
②損益通算・繰越控除ができない損切り前提の短期売買をしない
③掛金の所得控除はない節税も重視するならiDeCoを併用
④対象外の商品がある対象商品から選べば問題なし
⑤短期の売買には向かない長期保有を前提にする
⑥非課税枠の復活は「翌年」頻繁な売り買いをしない
⑦18歳未満は使えない子の分は親のNISAなどで
みー
みー

思ったより多い…!でも「対策」を見ると、そんなに怖くないかも🤔

そうなんです。ほとんどは「長期でコツコツ」を守れば自然と避けられます。特に大事な3つを、もう少しくわしくお話しします。

新NISAの7つのデメリット(元本割れ・損益通算できない・所得控除なし・対象外商品・短期売買に不向き・枠の復活は翌年・18歳未満は不可)を並べた一覧図

①元本割れは「長期・分散・積立」でやわらげる

NISAはあくまで投資なので、値下がりして元本割れする可能性があります。

ただし、全世界株式などに幅広く分散し、長い期間コツコツ積み立てるほど、値動きの上下は平らになっていく傾向があります。

※過去の傾向であり、将来の利益を保証するものではありません。

②見落としがちな「損益通算できない」

NISA口座で出た損失は、ほかの口座(特定口座など)の利益と相殺する「損益通算」ができません。損失を翌年以降に繰り越すこともできません(出典:金融庁)。

つまり、こまめに損切りして売買を繰り返すやり方とは、相性が良くないということです。

③iDeCoと違い「掛金の節税」はない

NISAは運用益が非課税ですが、iDeCoのように掛金が所得控除になる(今の税金が減る)仕組みはありません。

今の所得税・住民税も減らしたい人は、iDeCoの併用を検討する価値があります。両者の違いは、NISAとiDeCoの違いの記事でくわしく解説しています。

【体験談】NISA初心者だった私がやった失敗

NISA最大の敵は、値下がりそのものよりも「不安に負けて売ってしまうこと」です。

これは、私自身が痛い思いをして学んだことです。

暴落が怖くて底値で売った「狼狽売り」

投資を始めたばかりのころ、市場の暴落で、私の含み損は一時30万円(投資額の約7割)にふくらみました。

毎日資産が減っていくのが怖くてたまらず、私は感情に任せて、底値で売って損失を確定させてしまったのです。

ところが、その数か月後、相場はもとの水準まで回復しました。

あのまま持ち続けていれば、損失はゼロだったのです。これが「狼狽(ろうばい)売り」の怖さでした。

学んだ「デメリットとの付き合い方」

この失敗から学んだのは、次の3つです。

  • 生活費ではなく「余剰資金」で投資する
  • 自動積立にして、値動きをできるだけ見すぎない
  • 暴落は「安く買えるバーゲン」と考える
よ~ちゃん
よ~ちゃん

デメリットの多くは、制度ではなく“自分の心”が原因でした。仕組みで感情を抑える工夫が、いちばんの対策です😌

だから私は今、全世界株式(オルカン)を月3万円、自動で積み立てるだけにしています。

新NISAのデメリットについてよくある質問(FAQ)

NISAで元本割れしたら、どうすればいいですか?

あわてて売らないことが基本です。長期・分散で積み立てているなら、値下がりは一時的なことが多く、売らなければ損失は確定しません。生活に必要なお金まで投資していないか、金額を見直すと安心です。

結局、NISAはやめたほうがいいですか?

一概にやめたほうがよいとは言えません。運用益が非課税になるメリットは大きく、長期の資産形成には有利です。ただし元本割れのリスクはあるため、余剰資金で・少額から始めるのが安全です。最終的な判断はご自身の責任で行いましょう。

NISAとiDeCo、デメリットが少ないのはどっちですか?

「引き出せない」という制約がない分、自由度ではNISAが上です。ただしiDeCoには掛金の所得控除という強みがあります。目的しだいなので、NISAとiDeCoの違いの記事もあわせてご覧ください。

まとめ:デメリットを知れば、NISAは怖くない

新NISAのデメリットと対策を、もう一度整理します。

  • NISAは「やめとけ」ではないが、元本割れなどの弱点はある
  • 損益通算できない・掛金の所得控除はない、などの制度上の注意点がある
  • 弱点の多くは「長期・分散・積立」と「余剰資金」で避けられる
  • 最大の敵は値下がりより「狼狽売り」。仕組みで感情を抑える

今日の一歩は、「生活費とは別の余剰資金で、自動積立にする」——この2つだけ決めることです。

それだけで、7つのデメリットのほとんどは自然に避けられます。

NISAそのものの始め方や仕組みは、次の記事でやさしく解説しています。

「やると負ける人」の共通点も知っておくと、失敗をさらに避けやすくなります。

参考資料

※本記事は2026年時点の一般的な解説です。NISAは投資であり、元本割れの可能性があります。最終的な投資判断はご自身の責任でお願いします。制度の詳細は金融庁など公式サイトでご確認ください。

執筆:よ~ちゃん(2級FP技能士)|最終更新:2026年7月12日

免責事項

当サイト「yoanare1439.com」(以下「当サイト」)をご利用いただきありがとうございます。本ページでは、当サイトのご利用にあたっての免責事項を定めています。当サイトをご利用される際は、必ず本ページをご確認ください。

1. 情報の正確性について

当サイトに掲載されている情報は、執筆時点で公的機関・公式サイト・専門書籍等を参照し、できる限り正確かつ最新の情報を提供するよう努めています。

しかし、法律・税制・社会保障制度・金融商品・医療制度等は頻繁に改正されるため、記事公開後に内容が古くなる場合があります。また、当サイトの情報の正確性・完全性・最新性・有用性について、いかなる保証も行うものではありません。

最新かつ正確な情報については、必ず公的機関の公式サイト(厚生労働省・国税庁・金融庁等)や、専門家にご確認ください。

2. 投資・資産運用に関する免責

当サイトは、新NISA・iDeCo・株式投資・投資信託・保険商品など、資産運用に関する一般的な情報提供を目的としています。

特定の金融商品の購入・売却・契約等を推奨・勧誘するものではありません。

投資・資産運用にはリスクが伴い、元本割れの可能性があります。投資判断はご自身の責任において行ってください。

当サイトの情報を利用したことにより生じたいかなる損害(直接的・間接的損害、機会損失、逸失利益等を含む)についても、当サイトは一切の責任を負いません。

具体的な投資判断・資産運用については、ファイナンシャルプランナー・証券会社・銀行等の専門家にご相談ください。

3. 医療・健康情報に関する免責

当サイトでは、健康保険・高額療養費制度・医療費控除など、医療制度に関する情報を提供する場合があります。

これらは一般的な制度説明を目的としており、医療行為・治療法・診断を推奨するものではありません。

具体的な症状・治療・薬剤・健康管理に関する判断は、必ず医師・薬剤師・歯科医師等の医療専門家にご相談ください。

4. 税金・法律に関する免責

当サイトでは、医療費控除・住宅ローン控除・贈与税など、税金や法律に関する情報を提供する場合があります。

これらは一般的な制度の解説を目的としており、個別の税務相談・法律相談に応じるものではありません。

個別具体的な事案については、税理士・弁護士・社会保険労務士等の専門家にご相談ください。

5. 外部リンクについて

当サイトには、第三者が運営する外部サイトへのリンクが含まれる場合があります。

リンク先サイトの内容・サービス・商品等について、当サイトは一切の責任を負いません。

リンク先サイトのご利用については、各サイトの利用規約・プライバシーポリシーをご確認の上、ご自身の責任においてご利用ください。

6. 著作権について

当サイトに掲載されている文章・画像・動画等のコンテンツの著作権は、当サイト運営者または正当な権利者に帰属します。

引用元が明記されているものを除き、無断での複製・転載・再配布等を禁じます。

引用される際は、著作権法に基づき、出典の明記とリンクの設置をお願いいたします。

引用の範囲を超えて利用される場合は、事前にお問い合わせフォームよりご連絡ください。

7. 当サイトに掲載される広告について

当サイトでは、Google AdSense・各種アフィリエイトプログラム等の広告を掲載する場合があります。

広告主の商品・サービスに関するご質問・お問い合わせは、広告主に直接お願いいたします。

広告利用により発生したトラブル・損害について、当サイトは一切の責任を負いません。

8. 記事内容の変更・削除について

当サイトの記事内容・URL・公開状況等は、予告なく変更・削除する場合があります。あらかじめご了承ください。

9. 免責事項の変更について

当サイトでは、本免責事項の内容を必要に応じて変更することがあります。最新の免責事項は、本ページに掲載されているものが適用されます。

10. お問い合わせ

本免責事項に関するご質問・ご指摘等は、お問い合わせフォームよりご連絡ください。


制定日:2026年5月6日
最終更新日:2026年5月6日

運営者:よ~ちゃん(2級FP技能士)

資産運用
シェアする
よ~ちゃん(2級FP技能士)をフォローする

コメント